就業不能保険を比較するときの３つのポイント

保険で働けないリスクに備えたい場合、就業不能保険が選択肢としてあります。ここから、就業不能保険を比較するときの３つのポイントをお伝えします。実際、障害状態になり、保険の給付金を受け取る場合を想像して考えてみましょう。

①どういう条件で支払いがされるのか

商品により支払い要件が異なります。働けないときが給付条件の商品もありますが、働けるか、働けないかではなく、保険会社が定める条件で給付が決まるものもあります。つまり、働いているか、働いてないかは正直関係がない商品もあるということです。

たとえば、次のよう支給条件があります。支給条件とご自身が何をどこまで備えるかを考えて決断しましょう。

●障害年金２級
●障害者手帳３級(４級)
●要介護２(１)
●独自要件(ガンなど特定の病気など)
●精神疾患
など

②いつまででるのか

障害年金は一度該当すればずっと支給されるわけではなく、更新があります。

頑張ってリハビリして２級から３級に下がると障害基礎年金は78万円から0円になります。リハビリを頑張って少し改善しても、健康なときと同じように働いて、同じ給料を得ることができるでしょうか？ なかなか難しいのではないでしょうか？

いつまで出るのか、保険では大きく2つのタイプがあります。

①改善したら止まる

たとえば、障害等級２級に連動して給付があり、３級に下がると障害年金と同じように支払いが止まるタイプです。

②一回認定されれば回復したとしても定めた期間まで継続給付される

一般的には②のほうが保険料が高くなりますが、働けない状況になると非常に助かる保険になります。

③必要なとき、必要な額を用意できるかどうか

たとえば、働けなくなると70歳まで月10万円給付される就業不能保険に加入しています。そして、45歳に働けなくなって保険給付の条件に該当しました。その頃、ちょうど子どもの大学費用で500万円が必要な場合、受け取り方は3つ考えられます。

①45歳～70歳で毎月10万円、計3000万円を受け取る
②500万円を一時金で、残りを70歳まで分割で受け取る
③総額が少し減るが、一括で約2700万円を受け取る

もしこういった状況であれば、どのように受け取りたいですか？
「どの保険商品でも全部できるのではないですか？」と思う人もいるかもしれませんが、そうではありません。

支払いは大きく2つのタイプがあります。