火災保険のおすすめの選び方を複数回に分けてお伝えしています。
今回は、火災保険を最適化する３ステップの「ステップ２ 火災保険の基礎知識を知り、必要な補償を見極める」についてお伝えします。
火災保険ってどんな時に備えることができるのか、ここをまず知らないといけないですね。
保険なので、補償をつければつけるほど保険料は高くなります。
金額だけで決めて、保険料は安いが、必要な時お金がおりず、困っても本末転倒です。
大切なことは、自分に必要な補償を見極めることです。
どこまで火災保険で備えるかの判断し、ご自身に必要な補償を見極めていきましょう。
どこまで備えるか考えるポイントは4つあります。
１．建物と家財
２．基本補償
３．特約
４．地震
今回は、「１．建物と家財」を詳しく解説していきます。
YOUTUBEで全てを語っておりますので、是非ご覧ください。
動画は約7分の長さがありますが、非常に濃い内容ですのであっという間に見ることができます。
動画の内容は文章でもここから下にまとめておりますので、こちらもご覧ください。
建物と家財とは
火災保険は、建物と家財と2つに分かれています。
建物とは、建物に付随して動かせない部分です。
例えば、車庫物置、門塀、クローゼット、ブラインド、システムキッチンなどです。建物自体に損害が起きた時に補償されます。
家財とは、家具家電、衣類、食器、時計、バッグなど動かせるものです。
建物の保険金額を決めよう
保険事故があった時に、現在住んでいる家と同等の建物を現在の物価で建て直せる費用で保険金額を設定します。
いくらの保険金の設定ができるかは、住んでいる地域、坪単価、面積などによって保険会社ごとに基準が決められています。
例えば、2000万円～3000万円の幅で評価された場合は、その中で決めることができます。
当然、設定する保険金額が高ければ、保険料も高くなります。
実際、今の家が火災などでなくなってしまうことを想像してみましょう。
子供が小さく今と同じくらいの広さの家を建てたい、もう夫婦だけなので今より小さな家を建てる、高齢なので賃貸を借りて住むなど、もし家がなくなった時にどうしたいかを想像して保険金額を決めていきましょう。
例えば、3000万円の保険金がでる火災保険に加入したとします。
火事で家が全焼した場合は、3000万円支払われます。この3000万円で家を建て直してもいいですし、賃貸に住む家賃として使ってもいいです。保険金の使用は、限定されません。
例えば、キッチン付近だけが燃えてしまった場合は、修繕費用を見積もりしてもらい、3000万円を限度にその損害額が支払われます。
火災保険の保険料は、建物の構造で決まる
建物の構造は、住宅物件、一般物件の2種類があります。
住宅物件は、マンションなどのM構造、鉄骨造りなどのT構造、その他のH構造の3つに分かれています。
M構造（マンション構造）
集合住宅（マンション・アパート）で、鉄筋コンクリート造等、耐火性のある素材で造られた建物です。
T構造（耐火構造）
鉄筋コンクリート造等、耐火性のある素材で造られた建物や木造の住宅で、耐火性に関する基準をみたす建物です。
H構造
M・T以外の建物です。
保険料はM＜T＜H
火災に強い順がM、T、Hの順番なので、保険料もM＜T＜Hになります。
耐火構造で火事に強い家は、火災保険が安くなります。
家を所有する限り、火災保険とも付き合っていくこととなります。
家を火災に強くすることで、保険料がずっと割安になるので、目先の家の安さだけではなく、長期目線で無駄なお金がかからない家を選択しましょう。
家財の補償が必要かどうか、必要なら保険金額を決めよう
家財とは、家具家電、衣類、食器、時計、バッグなど動かせるものです。
火災や水災などがあったときに、家財を買い替えるためにも結構な費用がかかります。
例えば、落雷事故でテレビが故障した、泥棒に入られてお金や電化製品を盗まれたなど、どこまでを補償対象にするかで変わりますが、このような場合でも補償の対象となります。
家財の保険金額は、自分で決めれる
家財の保険金額は、ご自身で設定することができます。
家の中を見渡してみて、もし今火事があった場合、家の中のものを買い替える費用がいくら必要かを目安に、保険金額を設定しましょう。
例えば、家財保険に800万円の補償をつけたとします。
火事で家が全焼した場合は、800万円のお金がでます。
キッチン付近の冷蔵庫だけが燃えてしまった場合は、修繕費用を見積もりしてもらい、800万円を限度にその損害額が支払われます。
まとめ
今回は、どこまで備えるか考える4つのポイントの「１．建物と家財」を詳しく解説していました。
「建物の保険金額はいくらにするか？」「家財はつけるか？つけるならいくらにするか？」決めていきましょう！
次回は、どこまで備えるか考える4つのポイントの「２．基本補償」について詳しくお伝えします。
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