【1級FPが解説】iDeCo(イデコ・個人型確定拠出年金)をやらないほうがいい人、やったほうがいい人

これまでお伝えしてきました、iDeCo(イデコ)のメリットとデメリットを踏まえたうえで「iDeCoやらないほうがいい人、やったほうがいい人」についてお話したいと思います。

友人がやっているからiDeCoやってみようかな・・・
YOUTUBEでおすすめって言っていたからiDeCoやってみようかな・・・
金融機関の方に勧められたからiDeCoやってみようかな・・・

iDeCoに興味を持つきっかけは人により様々ですが、友人にとってiDeCoのメリットが大きいからと言って、自分にメリットが大きいとは限りません。
ご自身の人生プランに合っているかどうかが大切です。

そして、当たり前のことですが、知っただけでは人生は変わりません!
ご自身に合っているなと思われたら、iDeCo開設の申し込みをしてみたり、小さな一歩をまず踏み出してみましょう!

iDeCoの記事はシリーズ化しています。順番に読み進んでいただくと、「iDeCoってお得と聞くが、私はした方がいいのか?」と悩んでいる方が、やるべきなのか、やらない方がいいのかを判断できるようになります。↓↓↓

【1級FPが解説】iDeCo(イデコ)のメリット・デメリット・活用法をわかりやすく解説

YOUTUBEで全てを語っておりますので、是非ご覧ください。
動画は約11分の長さがありますが、非常に濃い内容ですのであっという間に見ることができます。
動画の内容は文章でもここから下にまとめておりますので、こちらもご覧ください。

iDeCoをやらないほうがいい人

iDeCoをやらないほうがいい人は下記になります。

①60歳より前に必要な資金を準備したい人
②生活防衛資金が準備できていない人
③収入が少ない人、収入がない人

一つずつみていきましょう!

①60歳より前に必要な資金を準備したい人

iDeCoを考えるときに一番考えないといけないことは、iDeCoは60歳まで原則引き出すことができないお金になるということです。

例えば、45歳で子供が予想外に医学部に進学することになり、お金が足りなくてもiDeCoから教育費を引き出すことはできないです。
また、50歳で本当にやりたい仕事をするため、独立開業したいと思ったときの資金にも充てることもできません。
結婚資金住宅資金も同様ですね。

60歳より前に必要なお金の準備には適していないので、何のお金を準備するために貯蓄をするのか考えることが大切です!

②生活防衛資金を準備できていない人

生活防衛資金とは急に収入が途絶えてしまったときに、収入が元通りになるまで生活できるお金を準備しておく資金です。
病気や怪我で入院したり、会社が倒産したり、予測できないことが起こる場合に備えておく資金ですね。

iDeCoにはお金があるが、現金が無いのでお金を借りるとなると本末転倒ですね。

あくまで一時的な資金ですので、家が火災で燃えてしまう、夫が亡くなり生活費が不足する、障害をおって長期間働けなくなり収入がなくなる、などの大きなお金が必要な場合は公的保険や民間保険で備えておく必要があります。

どのくらい準備しておけば良いかの目安は、生活費の半年~1年分です。
会社員の方の場合、入院して会社を休んでも有給休暇や傷病手当金がありますし、会社が倒産して次の働き先を見つけるにも約半年あれば何らかの職は見つかると思います。
自営業の方の場合は、有給休暇や傷病手当金がないので1年分くらい多めに準備しても良いかと思います。

まずは生活防衛資金を準備してから、iDeCoを活用しましょう!

③収入が少ない人、収入がない人

専業主婦(夫)の方など、収入が無い方は税金を払っていないので、節税メリットはありません。
また、収入が少ない方も、税金の支払いが少ないので節税メリットも少ないです。
メリットが少ないにも関わらず60歳まで資金を拘束されてしまうので、デメリットの方が大きいかもしれませんね。

ではどのくらい節税メリットがでるのか目安を確認していきましょう。

例えば、企業年金がある公務員・会社員の方が年間14.4万円をiDeCoに拠出した場合、課税所得が500万円であれば約4万円節税メリット、課税所得が150万円であれば節税メリットは約2万円となります。2万円の節税メリットを得る代わりに、拠出した14.4万円は60歳まで利用することはできないということになります。

日本では所得税は累進課税になっているので、所得が高いほど税率が高くなります。
iDeCoを同じ金額したとしても、所得が高い人の方が節税メリットは大きくなります。

iDeCoをやったほうがいい人

iDeCoをやったほうがいい人は下記になります。

①貯蓄の目的が老後資金の準備の人
②収入が多い人
③退職金が少ない人、退職金とiDeCoとの受け取りを管理できる人

一つずつ見ていきましょう!

①貯蓄の目的が老後資金の準備の人

iDeCoは老後資金を貯めるのであれば、日本で一番有利な制度です。

『子供が大学卒業したご家族』など教育資金にお金を準備する必要が無い人『安定した収入の会社員、公務員』など教育資金の貯蓄のイメージがつき、老後資金も同時並行で準備する人はiDeCoを活用してみると良いと思います。

また、老後資金を貯蓄するために『貯蓄保険』を利用している人は、iDeCoをまず優先して活用した方が良いと思います。節税効果がiDeCoの方が勝っているからです。

生命保険で老後のお金を準備すると生命保険料控除が使えます。
じかし、節税の面から比較するとその効果は一目瞭然です。
老後のお金を貯めるなら、個人年金保険を活用するより、iDeCoを活用した方が税制面は有利ですね。

②収入が多い人

会社員の方が、iDeCoに年間276,000円拠出した場合、所得が195万以下の方は約4万円節税できます。
所得が4000万円以上の方は同じ金額を拠出していますが、約15万円節税できます。

日本の所得税は所得が多い人ほど税率が高くなる仕組みになっているので、所得が高い人ほど節税効果が大きくなります。

③退職金が少ない人、退職金とiDeCoの受け取りを管理できる人

iDeCoは受取時に課税され、受け取り方を間違えると数百万円レベルで納税額が増えるんでしたね。

退職金が少ない方は特に何も考えずiDeCoを一括受取ができると思います。
退職金が多い方でも、iDeCoとの受け取りを調整できる方や受け取り方をご自身で計画的に考えれる人は活用されたら良いかと思います。

まとめ

「iDeCoやらないほうがいい人、やったほうがいい人」ついて話させていただきました。

ポイントはiDeCoを知っているか知らないかで大きな差になること、そして自分に合っているなと思ったら実践することです。
ついつい100点を目指して中々行動に起こせない方をよく見かけます。
やるかやらないかは大きな差になりますが、手数料が数円お得か損かは大きな差にはなりませんので、いきなり完璧ではなくても80点を目指して基本的なことだけは押さえてiDeCoを活用してみましょう!

iDeCoの記事はシリーズ化しています。順番に読み進んでいただくと、「iDeCoってお得と聞くが、私はした方がいいのか?」と悩んでいる方が、やるべきなのか、やらない方がいいのかを判断できるようになります。↓↓↓

【1級FPが解説】iDeCo(イデコ)のメリット・デメリット・活用法をわかりやすく解説

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