今回は「子供の教育費(教育資金)が足りない場合の５つの解決策」について解説します。

教育資金を貯めるためには考える順番が大切です。

ステップ①いくら貯めるかを設定する
ステップ②いつまでに貯めるか決める
ステップ③どうやって貯めるかを決める

ステップ①②で、いくら、いつまでに貯めるか決めたけど、準備するお金がお金が足りない場合の解決策をお伝えしています。

YOUTUBEで全てを語っておりますので、是非ご覧ください。
動画は約4分の長さがありますが、非常に濃い内容ですのであっという間に見ることができます。
動画の内容は文章でもここから下にまとめておりますので、こちらもご覧ください。

教育費の目標額に足りない場合の５つの解決策

希望の進学イメージに対して、月々準備するお金が足りない場合は、お金をどこかからか持ってくる必要があります。
自分が我慢する、もっと節約するなどの方法に偏る傾向がありますが、それでは疲弊してしまいます。
家族での話し合いや使える制度を上手に活用してみましょう。

収入を増やす

専業主婦(夫)の方が、パートや正社員で働くことも選択肢です。
子供との時間も大切にしたいという方は、自宅でできる仕事をするという選択肢もあります。

僕の母は、専業主婦だったのですが、空いている時間で内職や新聞配りをしてくれていたことを覚えています。
子供との過ごす時間も大切にしながら、お金も準備してくれた母に感謝しています。

習い事や勉強方法を見直す

子供自身に進路にかかるお金を意識してもらい、必要な習い事と見直せる習い事を一緒に話し合いをしましょう。

僕自身も高校3年生の時に、不得意な国語だけにしぼり、塾に通わせてもらっていました。
塾に通いたい最大の理由は、家で勉強がはかどらなかったことなので、自習室が無料で使える塾を選択しました。

何にどれだけお金をかけるか、親子で話をしてみましょう。

進学先を検討する

小学受験を中学受験に変更するなど入学時期を遅らせたり、国立大学付属の小中高、公立の中高一貫校など志望校の変更も選択肢です。

なぜ今の進路を希望しているのか、その希望はその学校でしか叶えることができないのかもう一度考えてみましょう。

祖父母に教育資金贈与をお願いする

お金を贈与する場合は、一般的には一定のラインを超えると贈与税が発生します。
しかし、祖父母が孫の入学金や授業料をその都度出してあげるなど、教育費をその都度贈与する場合は非課税です。

また、1500万円までの教育資金の贈与であれば、非課税になる制度もあるので、祖父母にお願いできる場合は活用しましょう。

教育費の支援制度を活用

教育費の準備が困難な場合は、様々な教育費の支援制度が準備されています。
それぞれ使える条件は違いますが、条件に当てはまる場合は活用していきましょう。

代表的なものは下記のような支援制度があります。

●小・中学校「就学援助制度」
●高校「高等学校等就学支援金制度」
●大学以降「奨学金制度」

志望校の特待生制度や民間の奨学金制度もあるので調べてみましょう。

まとめ

今回は「子供の教育費(教育資金)が足りない場合の５つの解決策」について解説しました。

ステップ①②で、いくら、いつまでに貯めるか決めたけど、準備するお金がお金が足りない場合は、実践してみましょう！

教育資金の貯め方の記事はシリーズ化しています。順番に読み進んでいただくと、「教育費をいつまでに、いくら、どうやって貯めるか」を悩んでいる方が、ご自身にとって最適な教育費を貯める考え方と実践方法を判断できるようになります↓↓↓

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