今回は老後資金を貯めるなら日本で一番有利制度iDeCo(イデコ)について分かりやすく解説します。

このブログを見ることで、「iDeCoってお得と聞くが、私はした方がいいのか？」と悩んでいる方が、やるべきなのか、やらない方がいいのかを判断できるようになります。

まずは、iDeCoの仕組みについてお伝えします。

iDeCoの記事は５つのシリーズ化しています。順番に読み進んでいただくち、iDeCoのことは完璧に分かります。
iDeCo(イデコ)の仕組みをわかりやすく解説←今ここ
iDeCo(イデコ)のメリットをわかりやすく解説
iDeCo(イデコ)の５つのデメリットをわかりやすく解説
iDeCo(イデコ)の受け取り方で数百万円変わる可能性！？
iDeCo(イデコ)をやらないほうがいい人、やったほうがいい人

YOUTUBEで全てを語っておりますので、是非ご覧ください。
動画は12分の長さがありますが、非常に濃い内容ですのであっという間に見ることができます。

iDeCoって何？

iDeCoを一言で言うと「日本で一番有利に老後のお金を貯蓄ができ、自分年金を作れる制度」です。

ポイントは、老後のお金を準備する目的の制度ですので、原則60歳まで引き出すことができないことです。
その代わりにiDeCoを利用して老後資金を自分で準備している方には税制上の優遇措置があります！

教育資金や住宅資金などの準備には向かない制度なので気を付けてくださいね！！

何歳の人が活用できるか

基本20歳から60歳までの方です。
60～65歳未満の方は、60歳以降も会社員・公務員として働いている方や60歳以降も国民年金に任意加入している自営業やフリーランス・専業主婦（夫）の方など国民年金へ加入していればiDeCoの活用が可能です。

〈補足〉国民年金に任意加入とは
60歳時点で国民年金が満額支給になる「加入期間40年」に届いていない場合、自営業・専業主婦（夫）の方が、40年に到達するまで本人の希望で保険料を払って加入を継続することができる仕組みです。

受け取りは何歳からできるか

受け取りは基本的に60歳からとなります。

60歳から受け取れない方は、60歳時点の通算加入者等期間（iDeCoの加入者・運用指図者だった期間）が10年に満たない場合です。
その場合、60歳までの通算加入等期間により受取開始可能年齢が決まっています。
60歳以上で新規加入した場合は、新規加入から5年後に受け取りを開始できます。

例えば、57歳でiDeCoを始めた方は60歳時点で3年経過しているので、受取開始は満64歳以降からになります。
51歳でiDeCoを始めた方は60歳時点で9年経過しているので、受取開始は満61歳以降からになります。

いくらできるか

掛金は最低5000円から1000円単位です。

掛金は年に1回変更でき、掛金の支払い額を月ごとに指定可能です。
掛金を拠出した月ごとで手数料105円が徴収されますので、例えば毎月拠出する場合は105円×12か月で1,260円になります。
年1回まとめて拠出すれば手数料は105円となり、1155円変わってきます。

掛金の上限は職業、会社の退職金制度により異なります。

４つの区分に分けられています。
①自営業などの第１号被保険者の掛金の上限額は、月々68,000円、年間816,000円です。
②企業の従業員などの第２号被保険者の掛金の上限額は、会社の退職金制度により異なりますので、後ほど解説します。
③公務員などの第２号被保険者の掛金の上限額は、月々12,000円、年間144,000円です。
④第２号被保険者の被扶養配偶者の第３号被保険者の掛金の上限額は、月々23,000円、年間276,000円です。

企業の従業員などの第２号被保険者の掛金の上限額については会社の退職金制度により異なります。
会社の退職金制度には確定給付年金と確定拠出年金などがあります。
確定給付年金と確定拠出年金って何？という方は、下記ブログに分かりやすく解説しているのでご覧ください。

会社の退職金制度？ 確定給付年金と確定拠出年金は何が違うの？

会社に確定給付年金と確定拠出年金が無い方の掛金の上限額は、月々23,000円、年間276,000円です。

会社に確定給付年金と確定拠出年金がある方は下記2つの条件を上限に併用することができます。
①iDeCoとして決められている上限額以下
②企業型確定拠出年金の会社掛金とiDeCoの掛金の合計が、企業型確定拠出年金の上限額以下

まず、確定給付年金の有無を確認ください。
ない場合は左、ある場合は右を見てください。

次にiDeCoの上限金額、企業型確定拠出年金とiDeCoの掛金の合計の上限金額を確認してください。

例えば、企業型確定拠出年金のみ導入している企業の場合を考えてみます。
会社掛金が月額１万円の場合、iDeCoは月額２万円までとなります。
会社掛金が月額４万円の場合、iDeCoは月額１．５万円までとなります。
iDeCoの上限は２万円ですが、会社掛金とiDeCoの合計が５．５万円のためですね。

次に、確定給付企業年金を導入している企業の場合を考えてみます。
会社掛金が月額１万円の場合、iDeCoは月額１．２万円までとなります。
会社掛金が月額２万円の場合、iDeCoは月額７５００円までとなります。
iDeCoの上限は１．２万円ですが、会社掛金とiDeCoの合計が２．７５万円のためですね。

まとめ

iDeCoの仕組みについてお話させていただきました。
iDeCoを一言で言うと「日本で一番有利に老後のお金を貯蓄ができ、自分年金を作れる制度」です。

ポイントは、老後のお金を準備する目的の制度ですので、原則60歳まで引き出すことができないことです。
その代わりにiDeCoを利用して老後資金を自分で準備している方には税制上の優遇措置があります！

次回以降は「iDeCoのメリット」、「iDeCoのデメリット」と「iDeCoが活用した方が良い人、やらない方が良い人」などをお話したいと思います。